採用動画の制作費は種類で10万〜300万円程度と幅があり、依頼先は目的と運用体制で選ぶのが失敗を防ぐ近道です。社員インタビューなら数十万円、ドラマ仕立てなら200万円を超えることもあり、依頼先も制作会社から内製まで選択肢が多く、判断軸がないまま発注すると公開後に使われない動画になりがちです。本記事で費用相場・依頼先の選び方・制作の流れ・内製の進め方を整理します。
採用動画の効果や種類の全体像は、採用動画の効果から作り方までの総合ガイドで確認できます。
この記事の監修者
山本洋輔｜なにゆえ株式会社 代表取締役
日本ブランド経営学会理事｜株式会社マルタントン取締役
アビスパ福岡 AVISPA DAOブランドコーディネーター
1986年生まれ 岐阜県出身。映像制作会社に勤務したのち独立し、のべ500社・1万件以上の様々な媒体・形式のクリエイティブを手掛ける。2014年にドイツ発の解説動画制作会社 simpleshowの日本法人立ち上げ期に参画、上場企業80社以上の解説動画を制作。現在はYouTube運営、ビデオポッドキャスト番組プロデュース事業に注力している。2児の父。
採用動画制作の費用相場は種類でどれくらい？
採用動画の制作費は、社員インタビュー中心なら10万〜30万円、会社紹介やオフィスツアーで30万〜80万円、密着・ドキュメンタリーやドラマ仕立てになると80万〜300万円程度が目安です。金額の幅は「どの種類の動画を、どの規模で撮るか」でほぼ決まります。まず自社が伝えたい内容から種類を決め、そこから予算を逆算すると相場観がつかめます。
採用動画は種類によって撮影の手間も編集の作りこみも変わるため、ひとくくりの「相場」では判断しにくい分野です。予算を上振れさせないためには、動画の種類ごとの費用帯を押さえたうえで、自社の採用課題にどの種類が合うかを先に決めることが役立ちます。
動画の種類別 費用相場の目安
種類別の費用帯を整理すると、次のようになります。社内の人材が出演し、短時間の撮影で済む形式ほど費用は抑えられ、外部キャストやストーリー演出、長尺・多カットになるほど高くなります。
| 動画の種類 | 費用帯の目安 | 主な用途 |
| 社員インタビュー | 10万〜30万円 | 仕事内容・人柄を伝える |
| 座談会・クロストーク | 30万〜60万円 | 社風・人間関係を見せる |
| 会社紹介・オフィスツアー | 30万〜80万円 | 事業と職場の雰囲気を伝える |
| 密着・ドキュメンタリー | 80万〜200万円 | 仕事のリアルを深く見せる |
| コンセプトムービー・ドラマ仕立て | 200万〜300万円〜 | 採用ブランディング |
| 縦型ショート | 数万〜30万円 | SNSでの接点づくり |
上記は当社が整理した概算の目安です（金額は制作内容・尺・撮影規模で変動します。2026年7月時点）。同じ「社員インタビュー」でも、撮影する社員の人数や撮影日数、テロップやBGMの作りこみで金額は動きます。
採用動画の費用の内訳｜どこにお金がかかるのか
見積もりの金額がどう決まるかを理解しておくと、費用の妥当性を判断しやすくなります。採用動画の費用は、大きく企画費・撮影費・編集費・出演費・音楽/素材費の5つに分けられます。
| 費用項目 | 内容 | 金額を左右する要素 |
| 企画・構成費 | 目的整理・構成案・絵コンテ | 打ち合わせ回数・構成の複雑さ |
| 撮影費 | カメラマン・機材・スタジオ | 撮影日数・カメラ台数・ロケ地 |
| 編集費 | カット・テロップ・ナレーション | 尺・修正回数・演出の作りこみ |
| 出演費 | キャスト・ナレーター | 社内人材か外部タレントか |
| 音楽・素材費 | BGM・効果音・アニメーション | オリジナルか既製素材か |
費用が膨らみやすいのは、撮影費（日数・機材）と編集費（演出）です。逆に、企画をシンプルにして社内人材が出演すれば、全体を大きく抑えられます。見積もりを受け取ったら、どの項目にいくらかかっているかを確認すると、削れる部分が見えてきます。
費用を左右する5つの要因と、品質を落とさず抑える方法
費用が変動する主な要因は、動画の種類・尺と本数・撮影規模と日数・出演キャスト・編集技法の5つです。特に外部タレントの起用やアニメーション・CGの多用は費用を大きく押し上げます。
品質を保ったまま費用を抑えるなら、出演を社内の人材にする、1回の撮影で複数の素材をまとめて確保する、撮影日数とカット数を絞る、といった工夫が現実的です。まずは社員インタビューや縦型ショートなど手をつけやすい形式から始め、反応を見ながら広げる進め方が、無駄な予算を使わずに済みます。
制作費は「1本の値段」より「1回の制作で生む活用総量」で見る
同じ制作費でも、その素材を何媒体・何本の発信に展開できるかで、実際の費用対効果は大きく変わります。制作費を「1本あたりの値段」で見るか、「1回の制作から生まれる活用総量」で見るかによって、選ぶべき依頼先も変わってきます。
| 見方 | 費用の捉え方 | 判断への影響 |
| 1本あたり | 動画1本の制作費で比較 | 単発の安さに目が向く |
| 活用総量あたり | 1回の収録・撮影から展開できる媒体・本数で比較 | 使い回せる依頼先・運用が選べる |
たとえば1回のインタビュー収録から、長尺動画だけでなく、ショート動画・音声・記事・SNS投稿まで展開できれば、1回の制作費が生む発信量は何倍にもなります。費用に見合う効果が出た採用動画の例は、採用動画の成功事例まとめで確認できます。
採用動画の費用は、種類だけでなく「1回の制作で何媒体に展開できるか」で費用対効果が変わります。
予算別｜採用動画制作でできることの目安
限られた予算でも採用動画は作れます。予算30万円までなら社員インタビューや縦型ショート、30万〜80万円なら会社紹介やオフィスツアー、80万円以上なら密着やコンセプトムービーが現実的な範囲です。まず自社の予算帯でできることを把握し、そのうえで最も採用課題に効く種類を選ぶと、投資の判断がしやすくなります。
「いくらかければいいか」で悩む場合は、金額から入るより「この予算で何ができるか」を先に押さえると、社内での予算取りもスムーズになります。
予算〜30万円でできること
30万円までの予算では、社員インタビューや縦型ショート動画が中心になります。撮影は半日程度、出演は社内の社員で対応するのが基本です。凝った演出やスタジオ撮影は難しいものの、仕事内容や社員の人柄を等身大で伝えるには十分な範囲です。
この予算帯は、初めて採用動画に取り組む企業や、SNSでの接点づくりから始めたい企業に向いています。まず1本作って反応を見て、次の投資を判断する進め方が現実的です。
予算30万〜80万円でできること
30万〜80万円になると、会社紹介・オフィスツアーや座談会など、複数のカットを組み合わせた動画が作れます。撮影を1〜2日に広げ、テロップやBGMで見やすく整える余裕も出てきます。
事業内容と職場の雰囲気をまとめて伝えたい企業や、採用サイトのメインコンテンツにしたい企業に適した範囲です。1回の撮影で複数の素材を確保しておけば、ショート動画への二次利用もしやすくなります。
予算80万円以上でできること
80万円を超えると、密着・ドキュメンタリーやコンセプトムービーなど、ストーリー性の高い動画が視野に入ります。複数日の撮影や外部キャスト、アニメーション演出なども選択肢になります。
採用ブランディングに力を入れたい企業や、他社と明確に差をつけたい企業向けの範囲です。ただし金額が上がるほど「作って終わり」になったときの損失も大きくなるので、公開後の活用まで設計してから発注すると、投資が無駄になりにくくなります。
例：初めて採用動画を作る中小企業が予算30万円で始める場合
具体的な進め方をイメージするために、社員30名ほどの中小企業が初めて採用動画に取り組むケースで考えます。予算30万円なら、まず現場社員2〜3名の社員インタビューを1本、あわせて縦型ショートを2本作る構成が現実的です。撮影は半日で終え、出演は社内の社員に協力してもらいます。
この場合、最初から会社紹介の大作を狙わず、「求職者が最も知りたい仕事内容」に絞るのがコツです。まず社員インタビューを採用サイトに載せ、ショートはSNSでの入口に使います。反応を見て手応えがあれば、翌年に会社紹介やオフィスツアーへ広げる、という段階的な進め方であれば、少額から採用動画を軌道に乗せられます。
採用動画の依頼先の選び方｜制作会社・フリーランス・内製の使い分け
採用動画の依頼先には、制作会社への外注・フリーランスへの依頼・編集だけの外注・内製・多媒体運用型の5つがあります。品質と工数削減を重視するなら制作会社、予算重視なら内製やフリーランス、継続して使い回したいなら収録起点の運用型が向きます。自社の予算・割ける時間・公開後の運用体制で選ぶのが失敗を防ぐ判断軸です。
依頼先が多すぎて選べないと感じる場合、まず「どれだけ社内工数を割けるか」と「公開後も継続して発信するか」の2軸で候補を絞ると整理しやすくなります。
依頼先タイプ別の比較
依頼先のタイプごとに、費用・発注側の拘束時間・継続のしやすさ・向いている企業を整理します。
| 依頼先タイプ | 費用帯 | 発注側の拘束時間 | 継続性 | 向いている企業 |
| 制作会社に外注 | 中〜高 | 中 | 単発寄り | 品質重視で工数を割けない |
| フリーランス・個人 | 低〜中 | 中〜高 | 属人的 | 予算を抑えたい小規模制作 |
| 編集だけ外注 | 低 | 高（撮影は自社） | 中 | 撮影は内製できる |
| 内製（自社制作） | 低 | 高 | 続けにくい | 予算最小・スピード重視 |
| 多媒体運用型（収録起点で継続運用） | 中 | 低（月1回程度） | 高 | 継続発信・使い回したい |
この比較は当社の支援知見に基づく整理です。表の下段2つ（編集だけ外注・多媒体運用型）は依頼先の候補として挙がりにくいものの、社内の状況によっては費用対効果の高い選択肢になります。
制作会社が向くケース／フリーランスが向くケース
制作会社への外注は、企画から撮影・編集までを一括で任せられ、品質が安定する点が強みです。採用戦略の相談から入りたい企業や、採用担当者が撮影に時間を割けない企業に向いています。
フリーランス・個人への依頼は費用を抑えやすい一方、対応範囲やクオリティが担当者の力量に左右されます。予算が限られ、社内でディレクションできる人がいる場合に選択肢になります。どちらも「1本を作る」ことがゴールになりやすいため、公開後の運用は自社で設計する前提が必要です。
編集だけ外注する・収録起点で運用し続ける選択肢
撮影は社内でできるものの編集の質に不安がある場合は、編集だけを外注する方法があります。撮影素材を渡してテロップやカット編集だけ任せれば、費用を抑えつつ仕上がりを底上げできます。動画編集だけを外注する場合の費用感や依頼先の見極め方は、YouTube編集代行の費用相場と選び方で詳しく整理しています。
一方、採用動画を継続して発信し続けたい場合は、1回の収録を起点に複数媒体へ運用する型が向きます。この考え方は後半の「作って終わりにしない発注設計」で詳しく扱います。
失敗しない制作会社選びのチェックポイント
制作会社を選ぶときは、業界・職種の実績適合・企画の提案力・見積もりの透明性・担当者との意思疎通・スケジュール管理・公開後の運用支援の6点で見極めるのが失敗を防ぐ基準です。特に、自社に近い採用課題を扱った実績があるか、見積もりの内訳と追加費用の条件が事前にわかるかは、発注前に確認しておきたい項目です。
採用動画は完成イメージを言葉で共有しにくいため、担当者との相性や提案力が仕上がりを左右します。金額だけで選ぶと、要件のすり合わせで手戻りが増え、結果的に高くつくこともあります。
業界・職種の実績適合と、企画・採用戦略の提案力
まず確認したいのは、自社の業界・職種に近い採用動画の制作実績があるかどうかです。製造業とIT企業では見せるべき魅力が違うため、近い領域の実績があれば要件の伝達がスムーズになります。
あわせて、「どんな人に、何を伝えれば応募につながるか」まで踏み込んで提案してくれるかを見ます。撮影・編集の技術だけでなく、採用戦略の相談に乗れる会社であれば、動画の方向性がぶれにくくなります。
見積もりの透明性と、担当ディレクターとの意思疎通
見積もりは、内訳が項目ごとに分かれ、どこまでが基本料金でどこから追加費用になるかが明確なものを選びます。「一式」でまとめられた見積もりは、修正のたびに費用が膨らむリスクがあります。
制作の途中では何度もやり取りが発生するため、担当ディレクターとの意思疎通がスムーズかどうかも見ておきたい点です。初回の打ち合わせで、こちらの意図を正確にくみ取り、具体的な提案を返してくれるかを見ると判断しやすくなります。
相見積もりの取り方と、スケジュール・運用支援の確認
依頼先を絞りきれない場合は、2〜3社から相見積もりを取ると比較しやすくなります。その際、同じ条件（動画の種類・尺・撮影日数・修正回数）を各社に伝えないと、金額の高い・安いが正しく比べられません。条件をそろえた依頼書を用意しておくと、見積もりの差が「何の差か」を読み取れます。
あわせて、採用スケジュールに間に合う制作期間か、公開後の配信や運用まで相談できるかも確認します。動画を作った後、どの媒体でどう使うかまで一緒に考えてくれる会社であれば、「作って終わり」を避けやすくなります。
採用動画制作の流れと期間｜依頼から公開まで
採用動画の制作は、依頼から納品まで概ね1〜2カ月が目安です。社員インタビュー主体なら撮影自体は半日〜1日で終わりますが、企画・撮影準備・編集・修正に時間がかかります。採用スケジュールから逆算し、公開したい時期の2〜3カ月前には動き出すと余裕を持って進められます。
制作の流れを事前に把握しておくと、社内調整や出演者の手配など、発注側がやるべき準備が見通せます。工程ごとに自社の役割を確認しておくことが、スケジュール遅延を防ぐ鍵になります。
依頼から納品までの6ステップ
一般的な制作の流れは、次の6ステップで進みます。
- 目的・ターゲットの整理：採用課題と動画で伝えたいことを固めます。
- 企画・構成案の策定と見積もり確定：構成と費用をすり合わせます。
- 撮影準備：社内調整・出演者の手配・撮影場所の下見を行います。
- 撮影本番：インタビューや職場の様子を撮影します。
- 編集・確認・修正：テロップ・ナレーション・BGMを加え、確認と修正を重ねます。
- 納品・公開：採用サイト・求人媒体・SNSなどへ展開します。
このうち発注側の負荷が大きいのは、1と3です。目的の整理と社内調整を早めに進めておくと、全体がスムーズに進みます。
種類別の制作期間の目安と、短縮のコツ
制作期間は動画の種類で変わります。社員インタビューや座談会なら1カ月前後、会社紹介で1〜1.5カ月、密着・ドキュメンタリーやコンセプトムービーは1.5〜2カ月以上を見ておくと安心です。
期間を短縮したい場合は、撮影を1日に集約する、構成をシンプルにする、確認・修正の回数を事前に決めておく、といった方法があります。修正回数を最初に取り決めておくと、確認工程の長期化を防げます。
発注前に決めておくと失敗しないこと
発注前に「公開先」「動画の尺」「二次利用の範囲」を決めておくと、制作の途中で方針がぶれません。どの媒体に載せるかで最適な尺は変わり、採用サイト向けとSNS向けでは作り方が異なります。
出演する社員の肖像権や、動画をいつまで・どこで使うかも、撮影前に確認しておきたい項目です。これらを曖昧にしたまま進めると、公開後に使える範囲が限られてしまうことがあります。
採用動画は内製と外注どちらがいい？内製の進め方
採用動画は、予算を抑えて継続したいなら内製、品質と工数削減を優先するなら外注が基本の使い分けです。内製はスマートフォンでも始められますが、企画・撮影・編集をすべて社内で担うため負荷が高く、続けにくいのが実情です。まずはSNS用の縦型ショートを1〜2本、社内で試してから判断すると失敗が少なくなります。
内製と外注は二択ではなく、撮影は社内・編集は外注、といったハイブリッドも選べます。自社の体制に合わせて役割を分けることが、無理なく続けるコツになります。
内製と外注のメリット・デメリット
内製の利点は、費用を抑えられ、撮りたいタイミングですぐ動ける点です。一方で、企画から編集までのスキルと時間が必要で、クオリティのばらつきや継続の難しさが課題になります。
外注の利点は、プロの技術で品質が安定し、採用担当者の工数を削減できる点です。デメリットは費用がかかることと、社内の細かなニュアンスが伝わりにくいことです。予算・求める品質・割ける時間の3つで、どちらが自社に合うかを判断します。
内製で採用動画を作る進め方
内製する場合は、まず構成を「採用の4P」で整理すると迷いにくくなります。Philosophy（理念）・Profession（仕事）・People（人）・Privilege（待遇）の4つの視点から、伝えたい要素を洗い出します。
撮影では、外部の音が入りにくい個室を確保し、明るさとカメラのブレに注意します。三脚を使い、逆光を避け、話し手にピンマイクを付けるだけでも仕上がりは大きく変わります。編集は無料・有料の動画編集ツールで進められます。最初から完璧を目指さず、縦型ショートを1〜2本作って社内で反応を見るところから始めると、負担を抑えて感触をつかめます。
内製が「続かない」を解く、月1収録の運用型ハイブリッド
当社が支援の現場で見てきた限り、内製がつまずく原因はカメラや編集ソフトの性能ではなく、撮り続ける仕組みがないことにあります。担当者の頑張りに依存すると、通常業務に押されて更新が止まりがちです。
当社は、月1回の収録から素材を積み上げる運用型であれば、内製の継続負荷を大きく下げられると考えています。当社のなにゆえがたりは、月1回のインタビュー収録を起点に、動画・音声・記事・SNS投稿までをまとめて制作・運用する仕組みを標準にしています。撮影と編集を都度ゼロから立ち上げるのではなく、決まった頻度で「答えるだけ」の負荷にすることで、発信が止まりにくくなります。
「作って終わり」にしない発注設計と当社の考え方
採用動画は、公開後にどれだけの候補者へ、質の高い接点として届くかで効果が決まります。だからこそ、制作会社を選ぶ前に「どの媒体で・どのくらいの頻度で使い続けるか」を発注時点で決めておきたいところです。映像の完成度だけを追うと、公開後に使われず埋もれてしまいかねません。
費用と依頼先の比較には時間をかけても、公開後の運用設計は後回しになりがちな領域です。発注前にここを固めておくかどうかが、公開後の使われ方を分けます。
データが示す「有無」と「質」の重要性
採用動画のトレンド調査（2026年6月公表・20〜40代の求職者333名対象）では、給与や仕事内容など条件が同じ2社で迷ったとき、採用動画の有無や質が最終判断に影響すると答えた人が87.7%にのぼり、動画を見た人の90.6%が応募行動にプラスに動いたという結果が出ています。採用動画がない企業に対しては約95%が何らかのマイナス印象を持つとも報告されています（moovy 採用動画トレンド調査2026）。
当社は、この数字が示すのは「映像がきれいかどうか」ではなく、「公開後にどれだけの候補者へ、質の高い接点として届くか」で効果が決まるということだと見ています。だから、制作段階から公開後の使い方を織り込むことが、同じ制作費でも成果を左右します。縦型・ショートなど今の候補者に届く見せ方は、採用動画の最新トレンドで解説しています。
費用対効果は「活用総量」で捉える｜当社の見解
採用動画の費用対効果は、1本あたりの制作費だけでは測れません。当社は、1回の収録・撮影で得た素材を、何媒体・何本の発信に展開できるかという「活用総量」で費用対効果を捉えるべきだと考えています。
当社のなにゆえがたりは、月1回のインタビュー収録から、記事・SNS投稿・動画・音声・ショート動画までをワンストップで制作・運用します。1回の制作を単発の動画で終わらせず、複数媒体の継続的な発信素材に変えることで、制作費が生む発信量を増やせます。採用動画を「作る」だけでなく「使い続ける」前提で設計したい企業に向いた進め方です。
採用動画は、作る前に「どこで・どう使い続けるか」を設計しておくことが、費用を成果に変える分岐点になります。
よくある質問
採用動画の制作費用の相場はいくらですか？
種類によって幅があり、社員インタビューで10万〜30万円、会社紹介で30万〜80万円、密着やコンセプトムービーになると80万〜300万円程度が目安です。金額は尺・撮影規模・出演キャスト・編集の作りこみで変動します。予算を抑えたい場合は、社員インタビューや縦型ショートなど手をつけやすい形式から始めるのが現実的です。
制作会社選びで失敗しないポイントは何ですか？
自社の業界・職種に近い制作実績があるか、見積もりの内訳と追加費用の条件が明確か、担当者と意思疎通がスムーズかの3点をまず確認します。あわせて、公開後の配信や運用まで相談できるかを見ておくと、「作って終わり」を避けられます。金額だけで選ぶと要件のすり合わせで手戻りが増えることがあります。
採用動画の制作期間はどのくらいかかりますか？
依頼から納品まで概ね1〜2カ月が目安です。社員インタビューや座談会なら1カ月前後、密着・ドキュメンタリーやコンセプトムービーは1.5〜2カ月以上を見込みます。撮影自体は半日〜1日で終わることも多く、時間がかかるのは企画・編集・確認の工程です。公開したい時期の2〜3カ月前に動き出すと余裕を持てます。
内製と外注はどちらが良いですか？
予算を抑えて継続したいなら内製、品質と工数削減を優先するなら外注が基本です。撮影は社内・編集は外注というハイブリッドも選べます。内製は続けにくいのが課題のため、月1回など決まった頻度で撮り続ける仕組みを作れるかが、内製を機能させる分かれ目になります。
採用動画の効果や種類を含む全体像は、採用動画の総合ガイドで解説しています。
まとめ
採用動画の制作費は種類で10万〜300万円程度と幅がありますが、費用対効果は「1回の制作で何媒体に展開できるか」で大きく変わります。依頼先は制作会社から内製まで、予算・割ける時間・公開後の運用体制で選ぶのが失敗を防ぐ判断軸です。そして最も差がつくのは、作る前に「どこで・どう使い続けるか」を設計しておくことです。この3点を押さえれば、採用動画への投資を成果につなげやすくなります。
